国内では高齢化に伴い増加の一途をたどる認知症患者
現在、日本においては65才以上の高齢者の4分の1が認知症あるいは予備軍と言われ、テレビや新聞などメディアでは毎日特集を見るほど目にする機会が増えてしまった認知症は、国民病と呼ばれるほど患者が増加しています。
さらに、認知症患者数は将来的な増加が確実視されており、東京オリンピックの僅か5年後の2025年には約730万人にも達する見込みです。
医療や介護の分野に携わる方のみならず、多くの日本人にとって深刻な課題が突き付けられているのです。
認知症は、様々な理由により脳細胞が傷つけられ、特に記憶に関する障害の病状を示す症状群を指します。
一般的に高齢者の記憶に関する分野の障害を認知症と言いますが、実は複数のタイプがあり、アルツハイマー型、脳血管障害が原因のモノなど、様々な原因のタイプがあり、タイプごとにそれぞれの特徴は異なり、適切な対応も異なります。
介護の専門家の資格に実務者研修等があり、認知症の分野も学習範囲なのでひととおりの学習をするのですが介護全般の中での1分野の学習にとどまる面は否めません。
このような社会的な要請から、認知症に特化した知識が重要となり、平成26年に認知症介助士の制度が日本ケアフィット共育機構によりつくられたのです。
認知症介助士が活躍するシーン
「介護」は入浴や食事、更衣、排泄等など生存の為に必須な暮らしのサポートがメインの業務です。
対して「介助」は、加齢や障害で著しく低下したQOL（生活の質）を高めるためのサポートである点が異なります。
例えばコミュニケーションのつながりを強めたり、社会との接点を増やしたりする方策を一緒に考えます。
認知症の正しい知識と的確な対応スキルを有する認知症介助士は、トラブルを未然に予防できます。
例えば、自宅あるいは介護施設で、高齢の利用者が同じ事を繰り返し話したり、日付や時間を忘れたりすることが増加した場合、確かな知識が無ければ年だからもしかすると認知症が……と疑う段階で終わります。
しかし、正しい認知症への対応を知っていれば、軽度の認知症の場合は長期的にみると認知症になるリスクが極めて高いことから、栄養面から食生活を改善したり、毎日の生活に軽い運動や脳トレ等を取り入れたりすることで、認知症への移行リスクを低減させることが出来ます。
検定試験は様々な方式から選択できる
検定試験の受験資格はなく、試験問題は全部で30問、時間は45分で、1問1点で30点満点中70パーセントの得点（21点）以上で合格とされます。
合格率は約90パーセントとされています。
受験方法は大きく分けて3通りあり、検定試験とセットになったセミナーを受ける方法、東京と大阪にある共育センターにおいてマークシート方式で受験する方法、全国各地のCBTセンター（コンピューター上で受験）でクリック選択方式の受験です。
なお、ユーキャンの通信講座は修了試験が検定試験を兼ねており、添削課題を提出し、在宅で試験を受けられるため時間の都合の取れるときに取得できます。